プレスリリース

【プレスリリース】学校法人東京医科大学と国立研究開発法人国立がん研究センターが包括連携に関する協定を締結 〜両機関の教育・研究・医療活動の一層の充実と質の向上へ〜

【プレスリリース】

報道関係各位

2018年4月10日

学校法人東京医科大学

国立研究開発法人国立がん研究センター

東京医科大学と国立がん研究センターが包括連携に関する協定を締結

〜両機関の教育・研究・医療活動の一層の充実と質の向上へ〜

 学校法人東京医科大学(学長:鈴木衞/東京都新宿区 以下「東京医科大学」)と国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉/東京都中央区 以下「国立がん研究センター」)は、教育・研究・医療活動の一層の充実と質の向上を促進するため、包括連携協定を2018年4月10日に締結しました。

 東京医科大学は、がんの研究や診療に重点を置いており2019年7月に開院予定の新大学病院(新宿区西新宿)においても、特定機能病院としてより高度ながんの診療がその中心となります。国立がん研究センターとの連携により、がんの研究や診療における革新的な展開が期待できます。

 国立がん研究センターでは、東京医科大学と共に様々なアプローチによるがんのトランスレーショナルリサーチ(TR)や基礎研究を促進させる他、東京医科大学の附属3病院との診療連携による併存疾患を有する患者さんのケアや、連携大学院でのe-learningの導入による同センター医師・研究者のキャリア形成を充実させてまいります。

【本協定の概要】

協定締結の目的

 今回、両機関が教育、研究、医療など、双方の特色を生かした包括連携協定を締結することにより、両機関の病院間の診療連携、大学院における教育機会の提供、がんに関する共同研究、医療スタッフ、研究者などの相互交流がより柔軟な対応が可能となるなど、本包括連携により学術の発展と有為な人材の育成に寄与し、さらにはこれらの成果は国民の健康に寄与することが期待されます。

今後の取組み

 両機関は、速やかに実務代表者からなる「国立がん研究センター・東京医科大学連携推進協議会」を設置し、教育、研究、臨床、それぞれワーキンググループをおいて検討・実行に移します。また同協議会は定期的に連携協力事業の進捗状況を確認し実効性のある協定の実現を推進します。

 診療面では、心疾患や腎不全、糖尿病などで専門医によるコントロールが必要な併存疾患のある患者や、薬物療法による副作用への対処、より特殊な診断・治療が必要な患者など、がん診療に関わる併存症・合併症への対応、高度ながん診療対応や看護師の専門性強化などに向け、東京医科大学の附属3病院と国立がん研究センターとの連携を図ります。

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【写真左】(左から)東京医科大学 鈴木衞学長、国立がん研究センター 中釜斉理事長

【写真右】(左から)東京医科大学 竹山邦彦研究推進センター長、黒田雅彦副学長補、池田德彦副学長、鈴木衞学長、
国立がん研究センター 中釜斉理事長、間野博行研究所長、大江裕一郎人材育成センター長、廣田正実統括事務部長


【法人概要】

東京医科大学の歴史・概要・特徴

http://www.tokyo-med.ac.jp

 東京医科大学は、1916(大正5)年、学生たちが理想とする医学校を創ろうと奔走し、土地も建物も教員も資金も何もないところから、のちに学祖となる高橋琢也はじめ、各界から多くの支援を受け、本学の前身である東京医学講習所を、東京は新宿の地に建学したところから始まった世界的に見ても稀有な歴史を持つ私立医科大学です。その後も、地域の医療ニーズに応え、大学病院(新宿区西新宿)を中心に茨城医療センター(茨城県稲敷郡阿見町)、八王子医療センター(東京都八王子市)と関東広域に附属病院を展開しています。2013(平成25)年には医学部看護学科を新設し、2016(平成28)年には創立100周年を迎えました。

 この創立100周年を機に、記念事業の一つとして「東京医科大学ビジョン2025」を策定、「患者とともに歩む医療人を育てる」をミッションとし、さらに研究と教育に注力し、特にがんの研究や診療に重点を置くこととしており、2019年7月には新大学病院が新宿に開院の予定で、より高度な特定機能病院としてのがんの診療がその中心となります。

 また近年は研究にも力を入れており、文部科学省の「科学研究費助成事業」、「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」、さらには平成29年度「私立大学研究ブランディング事業」にも選定されています。今後も、臨床を支える高度な研究を推進し、地域そして世界の健康と福祉に貢献して参ります。

国立がん研究センターの歴史・概要・特徴

https://www.ncc.go.jp

 国立がん研究センターは、1962(昭和 37)年にわが国のがん医療の拠点となる国立機関として創設されて以来、全国のがん患者さんに標準医療を提供するため、がんの病態解明と治療開発に向けた先端的な研究を行い、適正な臨床試験によって確立された根拠に基づくがん医療を実践する場として専門医療従事者養成の中心的な役割を担ってきました。現在、東京都中央区築地の中央病院、研究所、がん予防・検診研究センター、がん対策情報センターと、千葉県柏市の東病院、横断的組織の早期・探索臨床研究センターで構成されており、2010(平成 22)年の独立行政法人化以降もがん専門のナショナルセンターとして日本のがん医療の発展に貢献しています。

 国立がん研究センターは、本年 2015(平成 27)年 4 月に「独立行政法人」から大学又は民間企業が取り組みがたい課題への取り組みを強化し、研究開発成果の最大化を目指す「国立研究開発法人」へ移行しました。今後も、本締結をはじめ様々なかたちで大学、民間企業との連携を促進し、「がんにならない、がんに負けない、がんと生きる社会」の実現に向け取り組むとともに、日本のがん医療の発展に寄与して参ります。

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【本件に関するお問い合わせ】

学校法人東京医科大学 総務部 広報・社会連携推進課

Tel:03-3351-6141/e-mail:d-koho@tokyo-med.ac.jp

国立研究開発法人国立がん研究センター 企画戦略局広報企画室

Tel: 03-3542-2511/e-mail:ncc-admin@ncc.go.jp

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